日本の取引所だけではもう勝てない！海外の取引所を活用しなければいけない３つの理由

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今回は米国が主軸

前回の2017年の仮想通貨バブル（通称 出川組）は、日本と中国が主軸でしたが、今回は米国が主軸です。

個人や大企業も含め、そこに気付いた人達から順に仮想通貨市場に参入してきます。

事実ベースで言うと、Coinbase（コインベース）も、伝統金融であるNASDAQ（ナスダック）に上場したり、日本一、時価総額が大きいトヨタの4倍もある大企業のテスラが、ビットコインを購入したり、（結局、BTC決済も再開する予定）政府や国家も銀行もブロックチェーン技術を使った、CBDC（セントラルバンクデジタルカレンシー）を作ってキャッシュレス、デジタル経済との融合を進めています。

伝統金融システム（銀行）の問題を解決

LP（流動性提供者）に対して現在の伝統金融システム（銀行）は、流動性を提供してる人達（預金してる人達）に対して 、無駄なコスト（仲介コスト）がかかり、リターンや報酬を払えてません。

仮想通貨の仕組みで、無駄なコスト構造を排除して（卸の中抜き）、透明性がある形で、

DeFi（分散型金融） は、伝統金融システム（銀行）の問題を解決し、流動性提供者が報われる世界を作り上げました。

要するに、前回と根底が全く違うんです。

3年前の仮想通貨は子供のおもちゃでしたが、今はその子供のおもちゃを大人が取り上げたイメージです。

これは余談ですが、新政権下で新しくSEC長官に就任したGary Gensler氏は、そのDeFi（分散型金融）を
9月21日のワシントンポストが主催するイベントで、

と発言されています。笑

米国のITの技術力が桁違の理由

今回の仮想通貨は米国が主軸ですが、GoogleやApple、Facebook、Twitterが何故強いのかと言うと、それは研究開発費に莫大な資金を使っているからです。

実は研究室開発費にお金を使わないと、今は時代（トレンド）に気付けないんです。

更に無駄（研究開発費）が少ない企業や個人は成長しません。

GoogleがYouTubeを買収したのは有名ですが、その理由はGoogleがそもそも動画サービスをやって失敗していたからです。

Googleは色んなサービスをやって撤退しています。

Google含め、GAFAM（ガーファム）は 研究開発費を使って、色んな分野でトライアンドエラー（膨大な知的錯誤）をしてるからその中で 、

良く分かってるんです。

その為、常に準備ができていて、必要な企業、脅威になる企業を定期的に買収してるんです。

事実ベースで、研究開発費が多い企業は営業益が増益しています。

よって、富のサイクル（研究開発費⇔増益）が回ります。

その結果、ITの本家大元（Microsoftやapple、AmazonやFacebook…etc）は全部米国から開発されています。

総論

上記で説明したように、ITの本家大元を開発してきた米国が仮想通貨市場（ブロックチェーン）に参入してきました。

今までの市場を振り返ると、DeFi（分散型金融）のプラットフォームを目指すパブリックブロックチェーン、Avalanche（ アバランチ）のネイティブトークン、AVAX（アバックス）が年初から20倍。

アメリカ初のイーサキラーとして誕生した、Solana（ソラナ）のネイティブトークン、SOL（ソル）が年初から約100倍。

フィリピンの貧しい国を救済した、アクシーインフィニティのガバナンストークン、AXS（アックス）が年初から150倍。

上記のコイン（トークン）の全てが日本の取引所（コインチェックビットフライヤー…etc） では取り扱っておらず、買えません。

主軸が米国である今、2017年のバブル期とは違い、日本の取引所だけではまず勝てません。

私はどの取引所よりも、Binance（バイナンス）を活用し、絶対的に信頼しています。

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